11月2日(火)午後1時30分から霞ヶ関のイイノホールで開催した「第23回エネルギー未来技術フォーラム」は、電力、官庁、地方自治体、大学、マスコミ、メーカー、消費者の方などから約600名の出席者を得て、盛況裏に終了した。

 開会にあたって佐藤理事長から「今回のフォーラムは、昨年同様『エネルギーの将来を考える』をテーマとし、昨年は供給面から発表したのに対し、今年は、「エネルギーを賢く使って豊かな暮らし」を副題とし、わが国のエネルギー消費が、世界平均の約2.5倍となっており、その80%が化石燃料に頼っている状況で、最近では、民生や自家用車など各家庭に関わる部門での大幅な増加が見られる。 したがって、省エネを考える時には、各家庭、ひいては各人ひとり一人の使い方が大変重要になってくる。そこで、消費者側すなわちエネルギー利用面から、家庭でのエネルギー消費を中心話題として、その効率的な利用について、当所としての考え方を提言の形で発表する。」と挨拶した。

 続いて、社会経済研究所 土屋上席研究員から「暮らしとエネルギー需要」をテーマに、消費者がどう考え、どのようにエネルギーを使っているのかについて、意識調査結果などを基に紹介し、さらには、今後の高齢化社会における暮らしの変化から、エネルギーを賢く使う方法の発表が行われた。 その後、システム技術研究所 中野上席研究員から「エネルギー有効利用に関する動向」をテーマに、どのようなところに省エネの可能性があるのか、用途別のエネルギー消費や電力利用機器のエネルギー消費の実態評価を踏まえ報告した。また、トピックスで、システム技術研究所 占部主任研究員から「省エネ住宅の費用対効果」、エネルギー技術研究所 斎川上席研究員から「ヒートポンプと蓄熱技術」の2つについて紹介。 以上を受け、社会経済研究所 浅野上席研究員が、効率的なエネルギー利用社会を構築するために、家庭、地域、国そして産業界が、それぞれどんな点に努力していかなければならないかについて、提言の形で発表した。

 また、NHKの松尾正洋解説委員のコーディネートによって、財団法人省エネルギーセンターの河野修一専務理事、省エネ住宅専門家の東京大学 坂本雄三教授、消費者の立場から消費生活アドバイザーの碧海酉癸氏の3氏からコメントをいただいた後、会場との活発な質疑応答が行われた。

 なお、当日配布した「発表要旨」につきましてはこちら(pdfファイル5,433kB)でご覧いただけます。


 
 




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