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太陽光発電システムの普及展望 (785 KB)

Future Penetration of PV Technology

［キーワード］
太陽光発電、設置工法技術、普及規模、普及助成策

今村　栄一　／　内山　洋司

著者らは太陽光発電システム(以下PVシステムと約す)の将来の普及量と導入助成策などの種々の社会的要因との関わりを明らかにするための普及分析シミュレーションモデルを用いて普及規模、普及過程を明らかにしてきた。
しかしながら、設置工事に関わる経費が高いため、普及拡大を望むには新たな設置工法技術の開発が必要となった。
本稿は新たに開発された設置工法と設置制約の緩和による普及規模の拡大の可能性について、再度の普及規模の推定と将来の普及量分析を行った。
推定の結果、新工法の利用と設置制約の緩和により我が国のPVシステムの普及規模は約46.6GWpとなることが明かとなった。
また、分析の結果、280億円/年の資金助成を8年間行う場合には、2010年で3,100MWpの普及が見込め、このときの石油燃料消費の低減量は106. 2万klとなり、CO2排出量の低減量は78.8万t-C/年となることが明かとなった。

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