地熱利用への理解を促す温泉発電

固定価格買取制度（FIT）開始以降、高温の温泉熱や蒸気を利用した出力千kW未満の温泉発電が各地の温泉地で導入され、これまで約百件が運転を開始した（自家消費設備を含む）。FIT施行当時、温泉発電や熱利用施設に対する国の補助制度が充実していたことに加え、温泉事業者自らが発電事業に参画して売電収益を得られること、新規掘削を伴わず余剰温泉や温泉蒸気を活用できること、地域振興策になることなどから、有望な地域エネルギー事業として期待を集めてきた。ただし、大分県を中心とした一部の温泉地に集中し、全国的に普及したとは言い難い。

また、1万kW以上の大規模地熱発電は開発までに十年以上を要し、温泉関係者や地域住民との合意形成にも長い時間を要する。このため、まずは温泉発電を通じて地熱エネルギーへの理解を深めることが期待されている。温泉発電は単なる発電設備ではなく、地熱利用を地域社会へ橋渡しする社会実装手段の一つとして位置付けられている。

地熱発電は他の再生可能エネと比べて一般市民との接点が少ないが、観光地にて温泉発電を見学する機会の創出は、地熱利活用に関する認知度向上や理解促進に一定の役割を果たしていると評価できる。

課題は発電技術ではなく運営体制

一方、運転開始後には様々な課題が顕在化した。熱交換器へのスケール（湯の華）付着、硫化水素による腐食、ポンプや発電機の故障、制御系トラブルなどが各地で発生した。日常的な清掃や点検、落雷などによる瞬停後の現場復旧対応も欠かせず、小規模設備であっても相応の維持管理が求められる。

しかし、これらの不具合は特定の発電所に限った話ではない。現在も高い設備利用率を維持し、成功事例として知られる土湯温泉などでも、停止要因の分析や再発防止策を継続的に実施している。重要な点は、異常の早期発見、原因分析、迅速な復旧体制の維持管理であり、人材や保守体制が事業継続を左右する。

発電機からの騒音対策といったリスク面だけでなく、温泉発電は温泉地に設置することから、温泉事業者の主体的な関与、近隣との信頼関係の醸成も重要である。近隣温泉に何らかの影響が生じた場合、発電事業との関連を懸念される可能性もある。その他、設備見学客の宿泊数確保といった集客面では観光事業との連携も欠かせない。

技術面だけでなく事業性確保という壁

これら課題に対し、NEDO事業ではIoTやAIを活用した遠隔監視や予兆保全技術を開発し、スケール対策や事業性評価ツールも開発している。

しかし、異常の予兆を検知できても修理費が確保できなければ再稼働できず、迅速な部品調達ができなければ復旧も進まない。これまでの運転実績からも、大半の温泉発電は設備利用率が低く、運転維持費の負担が大きい傾向が示されている。

発電単独では十分な採算を確保できないため、農水産業の熱利用を組み合わせた複合経営も試みられてきた。しかし、農業には販路や需要変動の課題があり、夏季には熱需要も低下する。水産業も疾病や設備故障による全滅リスクを抱える。発電事業の不足分を別事業で補うことは想定以上に難しく、慎重な事業設計が求められる。

さらに近年は国内メーカーの撤退が進み、部品調達や技術支援の確保が大きな課題である。設備導入後の長期運用を支える産業基盤が十分に育成されていないのが現状である。

温泉発電の経験は次世代地熱開発への重要な教訓

近年、クローズドループ地熱など次世代型地熱への期待が高まっている。しかし、温泉発電事業に伴うこれらの課題は、今後の地熱発電開発にも共通すると考えられる。

温泉発電は、地熱利活用への理解促進という点で一定の成果を上げてきた。一方、これまでの運用実績に基づくと、設備を設置するだけでは事業は成立せず、日々の運転を支える人材確保、保守体制に係る産業基盤の整備、地域との信頼関係の維持といった課題は、技術が異なっても避けて通れない。

今後、様々な地熱発電技術の地域社会への実装過程、および持続可能な事業運営において、これらは共通の留意点といえる。温泉発電が今後の地熱エネルギー利活用促進の橋渡しとなりうるかは、これまで得られた教訓・反省を今後の地熱開発に生かせるかにかかっている。

電気新聞 2026年10月21日掲載

※発行元の一般社団法人 日本電気協会新聞部（電気新聞）の許可を得て、寄稿内容についてご紹介します。