2023.09.13

間瀬 貴之
Takayuki Mase

  • 社会経済研究所
  • 主任研究員
  • e-mail: t-mase(at)criepi.denken.or.jp※(at)は@に置き換えて下さい。
  • 研究分野:マクロ経済、産業連関分析
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学職歴

2012年3月
慶應義塾大学政策・メディア研究科 修士課程修了
2012年4月
電力中央研究所 入所
現在
主任研究員
 
 
2023年4月~8月
経済産業省「将来の電力需給に関する在り方勉強会」委員

所属学会

環太平洋産業連関分析学会、IIOA(国際産業連関学会)、IAEE(国際エネルギー経済学会)

主な研究業績

■電力中央研究所 研究報告書

主著

短期マクロ経済=産業連関システムの構築―燃料価格上昇が日本経済・産業に与える影響の感度分析―

共著

2016年度までの日本経済と電力需要の短期予測-原油価格変動と原子力稼働のシミュレーション分析-

日本経済と電力需要の短期予測 -世界経済停滞・長期金利上昇・消費税率据置のシミュレーション分析-

地域別電灯・電力需要の価格弾力性の分析

電中研 短期マクロ計量経済モデル 2012-財政乗数の変化と震災後の節電量の推定-

■電力中央研究所 研究資料

主著

「第6次エネルギー基本計画」の定量的検証

電動車と内燃機関車の製造と走行に伴うGHG排出量評価ー事業用火力発電比率に応じた比較分析ー

2030年度までの日本経済・産業・エネルギー需給構造の検討

乗用車の電動化とカーシェア普及による 波及効果の評価方法について ー電動車分析用産業連関モデルの開発ー

■電力経済研究

主著

東日本大震災前後における産業用電力需要の構造変化―時系列分析によるアプローチ―

■社会経済研究所ディスカッションペーパー(社経研DP)

主著

2030年温室効果ガス46%削減目標の達成は可能か?

産業連関表における電動車部門の推計と電動車の生産台数シェア上昇のシミュレーション分析

電中研短期マクロ計量経済モデルにおける生産ブロック・電力需要ブロックの拡充 -大口電力需要の業種別予測-

共著

電力供給不安・電気料金上昇が国内産業に与える影響―企業インタビュー調査の結果より-

■学会発表・講演

主著

2050年度までの全国の長期電力需要想定―追加的要素(産業構造変化)の暫定試算結果―

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第4回

2050年度までの全国の長期電力需要想定 ―基礎的需要・追加的要素(省エネ・電化)の暫定試算結果―

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第3回

2050年までの長期電力需要想定ー暫定試算結果ー

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第2回

経済成長・産業構造を中心とした長期需要想定における諸論点

経済産業省

第1回 将来の電力需給に関する在り方勉強会

ネットゼロ社会実現に向けた住宅用太陽光発電を対象とした導入ポテンシャル評価

エネルギー・資源学会

第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス

電気自動車の製造・利活用に応じた温室効果ガス削減効果評価

環太平洋産業連関分析学会

環太平洋産業連関分析学会 第32回(2021年度)全国大会

Impacts of producing electrically driven vehicles on Japan industrial output

The International Input-Output Association

27th International Input-Output Association Conference

Impacts of Increasing in Electricity Rates and Fuel Prices on Japanese Economy and Industries

The?International Association for Energy Economics

The 4th IAEE Asian Conference

■新聞・雑誌

「第6次エネルギー基本計画」の定量的検証 目標の質的変容

日本原子力学会

ATOMOΣ64巻(2022)9号

「2030年度のCO2排出量の試算 政府目標700万トン届かず」

電気新聞

「おぼろげな46%減を徹底検証“野心的”計画は実現なるか」

株式会社Wedge

Wedge(ウェッジ) 2021年11月号

電動車と内燃機関車による温室効果ガスの排出量についての分析結果の紹介

電気新聞

■プレスリリース

2017~2019年度 販売電力量の短期予測(2017年12月)ー電力需要は4年連続のプラスも、経済成長の鈍化により伸びはゼロ近傍へー

2017年~19年度 日本経済の短期予測(2017年11月)ー国内景気は当面拡大を持続するが、19年前半に調整局面に入る可能性ー

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