2026.07.06

坂本 将吾
Shogo Sakamoto

  • サステナブルシステム研究本部 気象・流体科学研究部門(兼)社会経済研究所
  • 上席研究員
  • e-mail: sakshogo(at)criepi.denken.or.jp※(at)は@に置き換えて下さい。
  • 研究分野:気候変動対策
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学職歴

2010年3月
中央大学大学院 理工学研究科 土木工学専攻 博士後期課程修了
2010年4月~2013年3月
中央大学 理工学部 都市環境学科 助教
2013年4月~2016年3月
一般財団法人 運輸政策研究機構 運輸政策研究所 研究員
中央大学 理工学部 都市環境学科 兼任講師
サレジオ工業高等専門学校 情報工学科 非常勤講師
2016年4月~現在
電力中央研究所

学位

博士(工学)

所属学会

土木学会、環境情報科学、エネルギー資源学会、交通工学研究会

■電力中央研究所 研究報告書

主著

化石CCU排出量の帰属問題―国内外の制度的動向に基づく考察―

ネットゼロ排出達成時におけるCO2排出・除去の態様―IPCC SR15シナリオデータを中心とした検討―

■電力経済研究

主著

脱炭素に向けた日本のエネルギーシステム転換 ―IPCC第6次評価報告書のシナリオ群における共通性と多様性―

CO2 の長期大規模削減と電化-排出制約下における電化の促進と電力需要の関係性-

長期低排出発展戦略の項目・構成の比較

■社会経済研究所ディスカッションペーパー(社経研DP)

共著

EUにおける「2040年目標」の検討状況―欧州委員会による提案のポイント―

EUにおける「2040年目標」の検討状況 ―欧州気候法と科学的助言機関による助言の概要―

■学術論文

主著

CO2 Emissions from Land Use Change Associated with Food Consumption in Japan

Japan Society of Energy and Resources

Journal of Japan Society of Energy and Resources

日本の食消費に伴う土地利用改変起因CO2排出量

エネルギー・資源学会論文誌、45巻3号、pp.85-94

日本の2050年カーボンニュートラル達成に向けた排出削減と二酸化炭素除去-IPCC第6次評価報告書シナリオデータを用いた分析-

環境情報科学学術研究論文集、Vol.37、pp.128-133

Demand-side decarbonization and electrification: EMF 35 JMIP study

Springer

Sustainability Science/Volume 16/395-410

■学会発表・講演

主著

「2050年ネットゼロ排出シナリオ」の分析 ―IPCC1.5℃特別報告書シナリオデータとJMIPからの示唆―

経済産業省資源エネルギー庁

総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会(第44回会合)

共著

2050年度までの全国の長期電力需要想定―追加的要素(産業構造変化)の暫定試算結果―

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第4回

2050年度までの全国の長期電力需要想定 ―基礎的需要・追加的要素(省エネ・電化)の暫定試算結果―

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第3回

2050年までの長期電力需要想定ー暫定試算結果ー

電力広域的運営推進機関

将来の電力需給シナリオに関する検討会 第2回

ネガティブエミッションに関する海外の制度形成の動向

経済産業省

ネガティブエミッション市場創出に向けた検討会 第1回

IPCC1.5度特別報告書におけるネットゼロ排出シナリオ

経済産業省

第3回 グリーンイノベーション戦略推進会議

■電気新聞「ゼミナール」

主著

なぜ、英国のCCS火力発電容量支援では、クロスチェーンリスクが考慮されるのか?

電気新聞

なぜ、英国のCCS火力可変費支援は、メリットオーダーを逆転させる値差支援なのか?

電気新聞

■新聞・雑誌

マイクロソフト依存が顕著 CO₂除去市場の岐路

エネルギー政策研究会

旬刊 EP REPORT EWN

デンマークCCS入札が佳境 政府が大型貯留を長期調達

エネルギー政策研究会

旬刊 EP REPORT EWN

ドイツがCCS推進で法改正 商用化と海底下貯留を解禁

エネルギー政策研究会

旬刊 EP REPORT EWN

米国がCCUS減税を拡充 火力への導入義務は撤廃へ

エネルギー政策研究会

旬刊 EP REPORT EWN

英CCSガス火力に投資決定 事業進捗の地域差に課題も

エネルギー政策研究会

旬刊 EP REPORT EWN

■その他

二酸化炭素の貯留事業に関する法律案(CCS事業法)の概要

エネルギー・資源、Vol.45、No.3、pp.55-56

その他

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