2023.07.27

西尾 健一郎
Kenichiro Nishio

  • 社会経済研究所(兼)グリッドイノベーション研究本部 ENIC研究部門
  • 研究推進マネージャー(エネルギーシステム分析) ・ 上席研究員
  • e-mail: nishio(at)criepi.denken.or.jp※(at)は@に置き換えて下さい。
  • 研究分野:エネルギー技術・政策評価、システム分析
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学職歴

2000年
東京大学工学部 電気工学科卒
2002年
東京大学大学院 工学系研究科 電気工学専攻 修士課程修了
2002年
電力中央研究所 入所
2006年9月~2007年5月
米国・ローレンスバークレイ国立研究所に客員研究員として派遣
2008年10月~2014年3月
東京大学 生産技術研究所 協力研究員
2014年4月~2015年3月
東京大学 工学系研究科 協力研究員
2016年7月~
経済産業省「エネルギー小売事業者の省エネガイドライン検討会」委員
2017年8月~2018年2月
東京都「行動科学を活用した家庭部門における省エネルギー対策検討会」委員
2020年12月~
神奈川県「かながわスマートエネルギー計画検討会」委員
2021年12月~
経済産業省「2050年カーボンニュートラルを見据えた次世代エネルギー需給構造検討小委員会」委員(クリーンエネルギー戦略検討合同会合)

所属学会

エネルギー・資源学会、電気学会、日本建築学会

受賞/表彰

受賞 電気学会 電力技術・電力系統合同研究会 優秀論文発表賞(2003年)
受賞 エネルギー・資源学会 茅奨励賞(2004年)

主な研究業績

■電力中央研究所 研究報告書

主著

建物脱炭素化に向けた取組の検討-米国の州や自治体の先進事例とわが国への示唆-

省エネルギー・デマンドレスポンスの実証研究における実験計画や効果検証のあり方

家庭における2011~14年夏の節電の実態-東日本大震災以降の定点調査-

家庭における2013年夏の節電の実態

家庭における2012年夏の節電の実態

新築住宅市場における省エネルギー・断熱技術の採用率や満足度

家庭における2011年夏の節電の実態

業務部門における省エネルギー対策の取り組みレベルと促進要因

業務部門における省エネルギー対策の費用対効果と阻害要因

主要7カ国の電気利用技術によるCO2削減ポテンシャル―家庭用ヒートポンプと電気自動車のケース分析―

業務部門における省エネルギー対策の傾向分析―東京都の温暖化対策計画書制度下ではどのような対策が計画されたか?―

エアコンによるCO2削減に向けた方策 -アンケート調査による実態把握と省エネルギーバリアの分析-

CO2大幅削減に向けた需要側対策に関する考察

RPS制度下における2014年度までの新エネルギー導入可能性の分析

世帯の多様性を考慮した家庭部門エネルギー需要生成ツールの開発

家庭用エネルギー機器の技術選択分析 -ヒートポンプ給湯機、コージェネレーションの中期普及シナリオ-

RPS下における新エネルギー導入量と対策費用の分析

共著

家庭用給湯分野への省エネ補助金の効果分析

スマートメータデータを活用した省エネルギーアドバイス自動生成ツール -中小事業所向けサービスのための基本設計-

スマートメータデータを活用した情報提供と行動変容-集合住宅におけるピーク抑制・省エネ実証事例-

スマートメータデータ分析情報の活用 ―分析技術の動向調査と需要分析の予備的検証―

東日本大震災後の事業所節電行動の継続状況―2011年夏と2012年夏のアンケート調査の比較―

省エネルギー・節電促進策のための情報提供における「ナッジ」の活用 ー米国における家庭向けエネルギーレポートの事例ー

事業所アンケート調査に基づく2011年夏の節電実態 -東日本地域を中心とした分析-

地球温暖化対策としての情報提供的な規制手法の有効性-東京都温暖化対策計画書制度の事例分析-

新築戸建住宅の断熱性能を向上させる要因―住宅供給従事者の認識に関するアンケート調査―

家庭用給湯分野における温室効果ガス削減の可能性

東京都排出量取引制度の実効性について -欧米の経験を通じた考察-

給湯器の保有実態と住宅市場セグメントによる違いの考察

我が国における低公害自動車の開発・普及の歴史的分析-その促進要因と阻害要因-

海外の再生可能エネルギー支援政策による導入量及び費用

電源構成モデルを用いた分散型電源およびヒートポンプ給湯機普及影響の分析

■電力中央研究所 研究資料

共著

全国の家庭用販売電力量の変化要因に関する基礎的検討

■電力経済研究

主著

脱炭素化のために需要サイドの電化にどう向き合うか ―バリアへの対応と便益の追求―

家庭用給湯分野の省エネルギー・温暖化対策のバリア ―賃貸住宅や機器選定の関係者へのインタビュー調査―

CO2 の長期大規模削減とロックイン問題-家庭用給湯器の事例にもとづく考察-

経済成長と環境負荷のデカップリングの解釈をめぐる課題

共著

ロックイン問題を考慮に入れた給湯分野の経済合理的なCO2削減可能性 ―家庭CO2統計の個票データを用いた将来分析―

建物脱炭素化に向けた取組の検討 ―欧米の最新動向に見られる対策の広がり―

家庭部門における行動変容型ピーク抑制策-見える化システムと料金体系を組み合わせた事例-

スマートメータデータの活用方法

■社会経済研究所ディスカッションペーパー(社経研DP)

主著

コロナ禍における家庭用電力需要の変化―時期・平休日・時刻により、どのような違いが生じているのか?―

節電は進んでいるのか?~東京電力管内における需要減少量の試算~

緊急節電対策としての一時的な照明間引き

共著

分散型社会像に関する一考察 ―コロナ後の暮らしや社会の姿―

総務系担当者のための夏のビル節電マニュアルの作成

山形県 5月の節電社会実験(第1回・第2回)の結果と夏に向けた対策に関して

■学術論文

主著

家庭CO2統計の個票データと機械学習を用いた建築時期別光熱費の実態把握

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌, 42巻, 3号, pp.175-184

スマートフォンを活用した家庭向け省エネサービスの実証研究:1時間使用量アラートの自動生成手法と運用実績

電気学会

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌), 140巻, 2号, pp.78-85

時間帯別料金による家電利用行動の変化-傾向スコアでバイアス補正をしたアンケートデータ分析-

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 81巻, 729号, pp.1025-1034

属性や電気使用傾向による節電率の差異-同一世帯群の夏季5年分の検針値を用いたパネルデータ分析-

電気学会

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌), 136巻, 3号, pp.284-290

スマート化が進む中での省エネルギー情報提供

照明学会

照明学会誌, 99巻, 10号, pp.565-569

既築住宅における給湯器交換の傾向分析-2010年に交換を経験した居住者へのアンケート調査から-

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 78巻, 691号, pp.711-718

世帯による節電率の差異や各種対策による節電効果の分析

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 77巻, 679号, pp.753-759

アンケート調査に基づく家庭用エアコンの利用に係るバリアの分析

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 75巻, 652号, pp.517-526

Supply amount and marginal price of renewable electricity under the renewables portfolio standard in Japan

Energy Policy, Volume 34, Issue 15, October 2006, Pages 2373-2387

RPS下における新エネルギー供給量と電気事業者に?じる追加費?の推定

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌, 25巻, 2号, pp.53-59

共著

家庭用PV・蓄電池システムのPCS部分負荷損失・蓄電池内部ロスの分析

電気学会

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) ,144巻, 2号, pp.139-147

自給自足住宅の多面的評価―PV・蓄電池の大容量化や運用高度化ポテンシャルの分析―

電気学会

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌), 143巻, 4号, pp.226-238

スマートフォンを活用した家庭向け省エネサービスの実証研究:他世帯比較のパーソナライズ手法の提案

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌/42巻1号/18-29

Field experiment of smartphone-based energy efficiency services for households: Impact of advice through push notifications

Energy and Buildings, Vol. 223, 15, 110151

スマートメータ版ホームエナジーレポートの実証研究:時間帯指摘文章の自動生成手法と運用実績

電気学会

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌), 140巻, 7号, pp.835-845

将来の社会像検討のための産業部門のエネルギー利用と電化ポテンシャル調査

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌/41巻3号/108-114

スマートフォンを活用した家庭向け省エネサービスの実証研究:2017年度冬期の省エネ効果

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌, 40巻, 3号, pp.39-48

A prototype tool for automatically generating energy-saving advice based on smart meter data

Energy Efficiency, Vol.11, 1247-1264

Responding to electricity shortfalls: Electricity-saving activities of households and firms in Japan after Fukushima

Economics of Energy & Environmental Policy, Vol.5, No.1, pp. 51-72

Evaluating a behavioral demand response trial in Japan: evidence from the summer of 2013

Energy Efficiency, Vol.9, 911-924

An experimental study on motivational change for electricity conservation by normative messages

Applied Energy, Vol.158, 15 November 2015, Pages 35-43

高圧一括受電マンションにおける電力ピーク抑制策の実証研究(その 2):2013 年度冬の効果経時変化と要因検証

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌, 36巻, 4号, pp.1-11

電力消費量データを活用した省エネルギーアドバイスレポートの自動生成システム

電気学会

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌), 134巻, 9号, pp.1394-1405

高圧一括受電マンションにおける電力ピーク抑制策の実証研究:2013年夏のピーク抑制・意識変容効果の検証

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌, 35巻, 4号, pp.7-17

多項選択モデルを用いた2010年築住宅の給湯器選択構造分析

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 78巻, 683号, pp.89-95

省エネルギー型給湯器への代替によるCO2削減の費用対効果

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 77巻, 672号, pp.95-104

家庭部門における省エネルギー型給湯器の導入実態の分析

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 76巻, 663号, pp.529-538

住宅における暖房水準とエネルギー消費量の分析

日本建築学会

日本建築学会環境系論文集, 75巻, 650号, pp.371-379

■学会発表・講演

主著

米国における建築脱炭素化への取組

「建築分野の脱炭素化に向けた世界の動き」(住宅・建築SDGsフォーラム 第2回シンポジウム)

電源の脱炭素化と需要側の取組み

第54回建築設備技術会議

米国の自治体による脱炭素化に向けた取組

土木学会 環境システム委員会研究討論会 2050年ゼロカーボンシティの実現に向けて

機械学習とモデル解釈手法のSHAPを用いた光熱費の分析

エネルギー・資源学会

家庭部門のCO2排出実態統計調査利用研究会シンポジウム( 13回ESIシンポジウム)カーボンニュートラルに向けた家庭部門CO2排出実態統計調査の活用,

需要側の気候変動対策としての電化とその課題

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源, 42巻, 3号, pp.38-39

スマートメータ版ホームエナジーレポートの実証研究:2年目の速報

BECC JAPAN 2019

低炭素社会と電気

科学技術振興機構シンポジウム「明るく豊かな低炭素社会」に向かう2050年の姿

行動科学からみた省エネ・環境配慮行動の促進:ナッジ理論の活用例

化学工学会 第50回秋季大会

家庭への情報提供による行動変容

環境省 温暖化対策シンポジウム「家庭部門のCO2排出実態統計調査と地球温暖化対策への活用」

時間帯別料金によって家電利用行動は変化するのか?-調査観察データによる?動変容分析-

BECC JAPAN 2016

"ナッジ"と省エネルギーアドバイス

環境情報科学センター

環境情報科学, 45巻, 1号, pp.20-24

その効果は正しいか?―省エネルギー・節電・デマンド・レスポンス実証の実験計画と効果検証のあり?―

BECC JAPAN 2015

省エネルギーバリアとその解消策-「見える化」などの情報提供に求められるもの-

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源, 36巻, 3号, pp.10-14

省エネルギー・節電促進策としての“ナッジ”とマンションでの実証

BECC JAPAN 2014

Are people continuing to save electricity?: Consistency of measures and behavior changes in the electricity crisis in Japan

7th International Conference on Energy Efficiency in Domestic Appliances and Lighting, 11-13 Sep 2013, Coimbra, Portugal

Behavior change and driving forces to save electricity in the electricity crisis in Japan

International Energy Program Evaluation Conference, 12-14 June 2012, Rome, Italy

Barriers to Energy Efficiency for Residential Space-heating Appliances in Japan

2nd International Association for Energy Economics (IAEE) International Conference, 21-24 June 2009, San Francisco, USA

A residential end-use demand model for analyzing the energy conservation potential of new energy efficient technologies

Proceedings of the 4th International Conference on Energy Efficiency in Domestic Appliances and Lighting - EEDAL’06, June 2006, London, UK

Future prospects of renewable electricity supply under the Renewables Portfolio Standard in Japan

Presented at the International Energy Workshop 2004, 22-24 Jun 2004, Paris, France

共著

自給自足住宅の多面的評価 ―PV・蓄電池の大容量化や運用高度化ポテンシャルの分析―

令和4年 電力・エネルギー部門大会

スマートメータ版ホームエナジーレポートの実証研究:郵送停止後の効果持続性や行動変容実態の検証

BECC JAPAN 2021

スマートフォンを活用した家庭向け省エネサービスの実証研究:2年目の速報

BECC JAPAN 2019

社会規範的なメッセージを用いた情報提供がもたらす省エネルギーへの意欲向上の効果

BECC JAPAN 2015

Responding to electricity shortfalls: two-years-of experience after the 2011 Great East Japan Earthquake

The 22nd World Energy Congress, 13-17 October, Daegu, Korea

Saving electricity in a hurry: A Japanese experience after the great east Japan earthquake in 2011

2013 ACEEE Summer Study on Energy E?ciency in Industry, 23-26 July 2013, Niagara Falls, USA.

Modeling of customer adoption of distributed generation in Japan

Presented at the 7th International Association for Energy Economics International (IAEE) European Energy Conference, 28-30 Aug 2005, Bergen, Norway

■電気新聞「ゼミナール」

主著

電力需要構造の分析にはどのようなアプローチが求められるか?

電気新聞

行動科学やデータをどのように活用すれば、省エネサービスを改善できるか?(第2回) 省エネ情報提供を スマホで高度化

電気新聞

米国における電化を巡る議論から学ぶべきことは何か?

電気新聞

東日本大震災以降の定点調査(上):家庭の節電は継続しているのか?

電気新聞

家庭の節電は継続するか?

電気新聞

昨夏の家庭における節電の実態と課題はどのようなものか?

電気新聞

■新聞・雑誌

電力経済研究―脱炭素化のために電化にどう向き合うか―需要サイドの道筋示す

電気新聞

持続可能社会における電化の役割(第4回)需要端技術のロックイン問題

電気新聞

テクノロジー&トレンド

■書籍

Promoting electricity from renewable energy sources ー Lessons learned from the EU, United States, and Japan

In: Fereidoon P. Sioshansi, Editor(s), Competitive Electricity Markets, Elsevier, Oxford, 2008, Pages 419-468

■その他

主要7カ国(G7)のCO2削減ポテンシャルー暖房・給湯用ヒートポンプと電気自動車の導入によりCO2削減量は約10%と推定ー

電力中央研究所

電中研ニュース469号

省エネ機器の普及を阻む省エネバリアを越えるために ーエアコン利用による家庭暖房からのCO2排出量を削減を目指してー

電力中央研究所

電中研ニュース462号

日本の二酸化炭素排出量はどこまで削減が可能か?ー2050 年での排出量の削減可能性を試算ー

電力中央研究所

電中研ニュース450号

その他

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